2023.10.06 office

『現状の給与に満足していないのなら…』

皆さんこんにちは。
教室内の生徒の方で現在働いている方、転職希望で就活中の方、TVやネットでも良く見る給与の問題。
各調査データによって数値は違いますが、正社員の約50%～約84%が給与に不満があるとネットの調査などでも、話題になっています。

今日のBLOGは、この話題を深掘りしてみたいと思います。
(毎度の事ですが個人的見解で書き綴ってますので、ご理解の程お願い致します)

ではいきましょう。
給与に不満を抱く人が多いことは社会的な問題として議論されることがありますが、全ての働き手が同じように給与に不満を抱くわけではありません。
不満を持つ理由は個人によって異なり、以下のような要因が影響することが考えられます。

【スキルや能力の不足】
一部の社員(正規、不正規)がスキルや能力を持っておらず、それに見合った給与を受け取っているとは感じられないかもしれません。
スキルや成果に応じた評価が不足している場合、他の社員が不満を抱くのは理解できます。

【労働条件の不満】
給与だけでなく労働条件(労働時間、休暇、福利厚生など)に不満を抱く社員もいます。
これらの要因が不満の原因となることがあります。

【経済的要因】
特に高騰する生活費やインフレーションが経済的な不安を引き起こすことがあります。
まさに現在、深刻な問題の物価高騰等、給与がこれらの変化に対応しない場合、不満が生じやすくなります。

【働き方や職場文化】
働き手が職場文化や働き方に適応できない場合、不満が生じる可能性があります。
長時間労働やストレスが高まる職場環境において、給与だけでなく生活の質に対する不満が生じることがあります。

【市場価値との不一致】
一部の人は、自分のスキルや経験に対する市場価値と、実際に受け取っている給与に不一致を感じることがあります。
市場で同様のスキルを持つ他の人が高い給与を受け取っている場合、不満が生じやすいです。

給与に対する不満は複雑な問題であり、個人の状況や価値観によって異なります。
社員としての貢献やスキル向上に関心を持つことは重要ですが、労働条件や経済的な側面も考慮すべきです。
企業と従業員が対話し、不満を解消するための解決策を模索することが重要です。

中には、会社に行けば給料が貰えるのが当たり前だと思っている方が、まだ居る「働かないオジサン問題」といった問題もあり、特に長らく安定した経済状況が続いてきた国々では、会社に勤務して給料を得ることが一般的で、安定感を持つことが価値観として根付いていることがあります。
しかし、これは社会や経済の変化により変わる可能性があります。
以下にいくつか考慮すべき点を挙げてみましょう。

【若い世代の考え方の変化】
若い世代では、従来の安定した給与を受け取るだけでなく、働き方やライフスタイルに重点を置く傾向が見られます。
フリーランスや副業、起業家など、異なる働き方に興味を持つ人が増えています。

【労働市場の変化】
労働市場が競争が激化し、企業の雇用条件が多様化していることから、働く人々は選択肢を持つことが増えています。
給与だけでなく、労働条件や福利厚生なども重要な要因となっています。

【インターネットと情報】
インターネットの普及により、情報が広く共有され、働く人々は自分の市場価値やキャリアの選択肢についてより多くの情報を持つようになりました。
これにより、給与交渉や職場選びにおいてより意識的になる傾向があります。

【新しい働き方の普及】
リモートワークやフレキシブルな働き方の普及により、働く場所や時間に関する考え方が変わっています。
これにより従来の働き方にとらわれず、生活に合った働き方を求める人が増えています。

つまり、日本を含む多くの国々で、働く人々の「価値観」や「考え方」が変化していることがあります。
安定した給料を得ることが重要である一方で、働き方や労働条件についても選択肢を考える傾向が増えていると言えるでしょう。

では、こういった給料に不満を持っている人達が、給料を上げる方法について考えてみましょう。

給料に不満を持っている方が、給料を上げるためにはいくつかのアプローチが考えられます。
以下にいくつかの方法を紹介しますが、注意点として、具体的な方法は個人の状況や職場によって異なることを理解しておく必要があります。

【職務遂行の向上】
スキルや能力を磨くことで、職務遂行能力を向上させる。
これにより仕事の成果を向上させ、評価の対象となりやすくなります。

【評価と昇給の交渉】
定期的な評価や昇給の機会を利用して、自身の業績や成果を説明し、給与の見直しを求めることができます。
交渉の際には、具体的な根拠や市場価値に関する情報を用意することが重要です。

【新たな職場を探す】
他の企業や組織に転職し、給与条件が改善する可能性を追求することができます。
市場価値を高め、競争力のあるポジションを探すことがポイントです。

【副業や追加収入】
副業やフリーランスの活動を始め、追加収入を得ることができます。
ただし、現職との兼ね合いや法的制約を確認する必要があります。

【自己マーケティング】
自身のスキルや専門知識を積極的にアピールし、自己ブランディングを強化することで、給与交渉に有利な立場を築くことができます。

【教育と資格取得】
新しいスキルや資格を取得し、市場価値を高めることができます。
これにより、昇進や給与の向上に寄与することが期待されます。

最適な方法は、個人の目標や状況によって異なります。
給与交渉を行う際には冷静に準備し、具体的なデータや実績を持ち出し、相手方と建設的な対話を行うことが大切です。
また、現職の状況や市場の状態を考慮して計画を立てることが成功の鍵となります。
　

要するに会社の中で、給与を上げたいのであれば、今の現状からスキルUPしていく、役職に就くなど自分の市場価値を上げるという事です。
年功序列制度が撤廃されていく昨今の社会情勢の中で、自分が昨年と同じ状況なら給与に対して社内評価は、何ら変わらないのが現状といっても過言ではないでしょう。
　

それでも納得がいかないのであれば「転職」「独立」といった手も勿論あります。
企業の考え方も大きく変わってきています。
あなたの仕事が誰にでも出来る仕事であれば、給与が上がる可能性は低くなると共に、言われた事だけしか出来ないといったいわゆる昔よく使われた言葉で「指示待ち族」といった方々のままでは、現状のままである可能性は確実に上がってしまうでしょう。
「提案型」の時代は何も今始まった事ではありません。
これからの時代、こういった「提案型」「成果報酬型」が特に重要視される事は間違いないでしょう。